営業メールを減らし、
本来の問い合わせを
見つけやすく。

GFCは、WordPressのお問い合わせフォームに届いた内容をAIで解析し、通常のお問い合わせ、営業目的のメール、スパム、優先度の高いお問い合わせなどに分類するサービスです。
判定結果に応じて、管理者向け通知メールへの情報追加、通知メールや自動返信メールの送信制御、Google タグマネージャー等との連携ができます。

いいえ。GFCは、お問い合わせフォームへの送信自体を遮断するサービスではありません。
お問い合わせは通常どおり受け付けたうえで、AIの判定結果に応じて、管理者向け通知メールや自動返信メールの送信を制御します。フォーム上では送信完了として処理されます。

原則として、既存の問い合わせフォームを作り直す必要はありません。
対応するフォームプラグインにGFCのアドオンを導入し、管理画面から対象フォームや判定対象項目を設定することで利用できます。ただし、フォームの構成やカスタマイズ内容によっては、調整が必要になる場合があります。

現在は、以下のフォームプラグインに対応しています。
・Contact Form 7
・MW WP Form
・WP Forms
対応するフォームプラグインは、今後順次追加する予定です。最新の対応状況は、当社ウェブサイトまたはドキュメントをご確認ください。

いいえ。AIの判定結果は、常に正確であることを保証するものではありません。
お問い合わせの文章、情報量、表現方法などによって、通常のお問い合わせが営業目的と判定されたり、営業メールが通常のお問い合わせと判定されたりする場合があります。
判定結果は参考情報として利用し、運用状況に応じて基準値を調整してください。

GFCでは、お問い合わせ本文、AI判定に使用したプロンプト全文、外部AIサービスから返された応答全文を、原則としてGFCのデータベースに継続保存しません。
サービスの運用、不正利用の防止、障害調査などに必要な範囲で、利用日時、処理結果、判定スコア、エラー情報など、本文を含まない技術情報を記録する場合があります。

はい。AI判定に必要な範囲で、利用者が判定対象として設定したフォーム入力情報が、OpenAIやGoogle Geminiなどの外部AIサービスへ送信されます。
判定対象とする項目は管理画面から選択できます。AI判定に必要のない個人情報、決済情報、パスワード、個人番号などは、判定対象に設定しないでください。
外部AIサービスにおける情報の取扱いは、各サービスの契約条件およびデータ取扱条件に基づきます。

原則として、1つのフォームにつき1ライセンスが必要です。
同一のウェブサイト内であっても、複数のフォームへGFCを適用する場合は、対象フォーム数に応じたライセンスが必要となります。

はい。GFCの判定結果に関するメタ情報をdataLayerへ出力し、Google タグマネージャーを通じてGoogle アナリティクス等へ連携できます。
標準機能で出力する情報には、氏名、メールアドレス、電話番号、お問い合わせ本文、AIの判定理由など、個人を直接識別できる情報は含まれません。
Google タグマネージャーやGoogle アナリティクス側の設定は、お客様ご自身で行う必要があります。

GFCの利用には、WordPressへのプラグインのインストールと初期設定が必要です。
基本的な導入手順はマニュアルで案内しますが、WordPressの操作に不慣れな場合や、既存フォームが独自にカスタマイズされている場合は、制作会社や保守会社への依頼を推奨します。

原則として、問い合わせフォーム自体は止まりません。
外部AIサービスやGFC APIの障害などによりAI判定を実行できない場合は、フォーム送信を妨げないことを優先し、通常どおり管理者向け通知や自動返信を行うFail Open方式を採用しています。
ただし、WordPress本体、フォームプラグイン、メールサーバーなど、GFC以外の障害による影響を防ぐものではありません。

いいえ。営業メールやスパムを完全に排除することは保証していません。
GFCは、従来のスパム対策では判別しにくい、人が送信した営業メールや内容の薄い問い合わせを、文章の内容からAIで判定する仕組みです。
お問い合わせ内容や設定した基準値によっては、営業メールが通常のお問い合わせとして通知される場合があります。

はい。管理画面から、通知を抑制するスコア、自動返信メールを停止するスコア、ホットリードと判定するスコアなどを調整できます。
導入直後はモニターモードで判定結果を確認し、実際のお問い合わせ傾向に合わせて基準値を調整することを推奨しています。

いいえ。クレジットカード決済による月額契約を解約した場合も、現在の契約期間の満了日までは利用できます。
解約手続き後は、次回以降の契約更新および課金を行いません。契約期間の途中で解約した場合でも、利用料金の日割り計算や既に支払われた利用料金の返金は行いません。

AIによる判定のため、重要なお問い合わせが誤って営業目的や低い優先度のお問い合わせとして判定される可能性はあります。
そのため、導入直後は通知を抑制しないモニターモードで判定結果を確認し、実際のお問い合わせ傾向に合わせて基準値を調整することを推奨しています。
また、AI判定に失敗した場合は、フォーム送信を止めずに通常どおり通知するFail Open方式を採用しています。